出産費用はどれくらいかかる？【子供が欲しい人の婚活】

婚活をしている多くの男女が望んでいることではありますが、実際妊娠出産にはどれくらいお金がかかるものかご存知でしょうか？

というのはごもっともなんですが、頭に入れておくだけでも安心すると思います。

と思うかもしれませんが、結論から先に言うと、

今は赤ちゃんを産むのにはそんなにお金はかかりません（一定の条件を満たしている場合）

代表的な妊娠出産費用

一般的な妊娠出産には大きく分けて３つの費用が発生します。

妊婦健診費用

病院で行う健診のこと。妊娠初期から中期は１回1万円前後、妊娠中期から後期までは１回3,000円ほどの費用がかかります。

入院・分娩費用

入院、分娩にかかる費用です。正常分娩の場合、平均で46万円と言われていて、各都道府県によっても異なるので50万円前後の費用がかかります。

マタニティ・ベビー用品費用

いわゆる、赤ちゃんの準備にかかる費用です。

マタニティグッズが３万円前後、ベビー用品が10万円前後が目安と言われています（こだわり出したら天井がありません）

特に最初に迎える子供のベビー用品は、アレもコレも欲しくなるのでどこまでこだわるか、です。

ザッとですが、妊娠出産には合計で70万〜80万円前後がかかることが想像できるかと思います。

マタニティ・ベビー用品費用は別として考えると60万円前後になります。

けっこうかかるなぁという印象でしょうか。

でも、実際は日本のありがたい制度のおかげでほぼお金がかからないようになっています（一定の条件を満たしている場合）

なぜかというと、妊娠出産することでもらえるお金があるからです。

妊娠出産することでもらえるお金

代表的な例は下記になります。

出産育児一時金

出産後一児につき50万円支給（2023年4月に増額）

出産手当金

出産のために会社を休んだ期間に給料の3分の2相当の額を支給

妊婦健診補助券

地方自治体に届け出ると14回分の妊婦健診補助券が交付

高額療養費制度

1か月上限を超えた額を支給

医療費控除

一定の金額を所得から控除できる

※条件アリ

詳しいことは住んでいる地域や受診する病院、職場等によって変わるので、あくまでも参考例としてご覧ください。

代表的な例は５つありますが、住んでいる地域によってはもっとあります。現金の他に電子マネーでもらえるところも増えています。

あとは無償で赤ちゃん用品をくれる企業もたくさんあります。

アカチャンホンポや西松屋、Amazonらくらくベビーなどは有名で、オムツや石鹸、タオルなどがもらえます。

誤解を招くといけないので、何度もお伝えしますが、住んでいる地域や受診する病院、職場等によって変わり、条件を満たしている場合に限りますが、妊娠出産の実費となると平均で０円〜10万円前後です。

もちろん、最初にお金を払ってあとから支給されるものばかりなので、赤ちゃんを産む際は最低限の蓄えは必要になります。

海外では本当に何もかも無料のところもあるみたいですが、赤ちゃんを産むとなると、自分がいる環境のありがたさに気付くでしょう。

でも、これは知っているか知っていないかの違いです。

当然ですが、もらえるお金を知らないと全部自己負担になります。申請方法も知らないと本来もらえるはずなのに、もらえなくなってしまいます。

その中で今回、注目していただきたいのが、「出産手当金」です。

制度が新しくなり、雇用形態に関わらずもらえるようになったようですが（条件アリ）

これはお金の面だけで言うならば、正社員のほうが有利ということになります。（何度もお伝えしますが、詳しくはご自身でお調べください）

例えば、

派遣社員月20万円　正社員月30万円

これらの３分の２となると

派遣社員　約132,000円（派遣社員は出産手当金をもらえる人ともらえない人がいます）

正社員　約198,000円

約７万円の差になります。

この差は大きいですよね。

出産手当金は言うならば、「仕事はしなくてもらえるお金だけど赤ちゃんを産むためにがんばっているからもらえるお金」と言い換えることができます。

さらに、企業によっては正社員はお祝い金をもらえるところもあります。

アルバイトでも育休は取れますが、トータルで考えるとやっぱり正社員のほうが得だなということが分かります。

妊娠出産周りの制度は自分で調べて知ることが超重要！

なので、子供が欲しいと考えている女性で、でも正社員ではない。

この場合、子供を産むために一度正社員になっておくというのも１つの手です。

子供のためにそこまでやっておいても損はないと思います。

「子供を産むために一度正社員になっただけだから長く続けるつもりはない」みたいな会話はパートナーと必要ですが、妊娠出産の負担は抑えられるなら抑えておいたほうがいいですよね。

旦那さんになる人も安心するでしょう。

「子供が欲しい」と真剣に思うのであれば、自分と真剣に向き合い、真剣に行動を取るべき。

これは女性も男性も同じです。

ちなみに、男は自分が妊娠出産する立場ではないので、支援制度については詳しく調べないのが一般的です。

女性の皆さん、ここは「自分の身体のことだから自分で調べる」というスタンスのほうがいいと思います。

自分の身は自分で守る！

誰でも知らないものは怖いと思います。

でも、知ると意外と怖くなくなります。

今回も、意外と妊娠出産にはお金がかからないんだと知ることができたと思います。

ただ、そうはいえ、世の中は晩婚化です。

妊娠したらなにが起きるか分からない。そもそも妊娠できるかも分からない。男性側にも問題があるかもしれない。

この恐怖というのは残念ながら男性は分かりません。

少しでも理解や共感を示してくれる男性がいた場合、それは「奇跡の人」と思ったほうがいいくらいです。

コレを読む男性も今回の内容を通して、自分がどうするべきかを真剣に考えていただきたいなと思います。

この機会にぜひ一度、自分が住んでいる地域、職場にはどういう支援制度があるか調べてみてください。